当院理念

• 医の倫理に基づいた医療を提供します
• 人権の尊重にたった医療を提供します
• 「安全」「安心」「満足」「信頼」が得られる医療を提供します
• 地域に根ざした医療を提供します

基本方針

• 地域のメンタルケア病院としての機能充実を図ります
• 精神疾患を中心とした高度医療の推進を図ります
• 地域密着型の医療を推進します
• 精神医療をとおして地域に貢献します

患者様の権利

• 人として尊重され、平等に医療を受けることができます
• 診療について理解、納得のいただける言葉で説明いたします
• 十分な情報を提供し同意を得た上で、治療、処置を実施いたします
• 患者様に関するすべてのプライバシーを守ります
• 当院での医療に意見し改善を求めることができます
• 要望に応じてセカンドオピニオンを保障します

看護部の理念

• 安全を第一の看護を提供します
• 患者様主体の看護を提供します
• 地域社会での自立を支援します
• 看護の倫理に基づき行動します

医療安全管理に関する基本的考え方

北リアス病院では、院内における医療安全対策活動を推進し、安全の水準向上に取り組み、患者様の安全を図るとともに医療の質の保証に努めます。また、患者様ならびに地域への安全で安心な医療サービスの提供を目標とします。

医療安全管理対策委員会の基本事項

• 医療安全管理体制の確保および推進のために、医療安全管理対策委員会を設置します。
• 医療安全管理対策委員会は医療安全管理を実行あるものとするために医療安全管理対策部会を設置し、アクシデントやインシデントの発生や報告を受けて、原因の分析や医療事故防止の具体策を策定します。
• 当院の職員はアクシデントやインシデントが発生した場合、報告書を作成し、速やかに医療安全管理対策部会に提出し、各部門に配置された医療安全部会員のもと医療安全対策を推進します。
• 医療安全管理対策委員会は部会からのアクシデント・インシデント報告の調査・分析のもとに、対応や対策の提言をします。
• 医薬品と医療機器の安全使用のために「医薬品安全管理責任者」「医療機器安全管理責任者」をそれぞれ配置し、医薬品業務手順の明確化ならびに、医療機器保守点検の計画や実施をします。

医療安全管理のための職員研修

• 医療安全管理対策委員会および部会は、年2回以上の院内研修会を全職員を対象に開催し、従業員の医療安全に対する「意識」「知識」「技術」を向上します。
• 医療安全管理対策委員会は積極的に医療安全に関する院外研修に職員を派遣します。派遣された者は院内研修により全職員への周知をします。

医療安全確保を目的とした改善対策に関する基本指針

• 医療安全管理対策委員会は、部会で調査・分析され報告されたアクシデント・インシデント事例に対しては、対応や対策の提言を速やかに病院全体へ周知し実行あるものとします。
• 医療安全管理対策委員会により提言された対応や対策は、職員のみならず必要に応じて患者様にも報告や説明をし、安全で安心な医療提供に努めます。

医療事故発生時の対応に関する基本指針

• 医療事故発生時は患者様の救命、応急処置を最優先とします。
• 医療事故発生時は緊急連絡体系に沿って直ちに連絡し最善の対応をします。患者様や家族に対しても速やかに事実を説明します。
• 医療事故発生時は周囲への影響も配慮した対応をします。
• 医療事故発生後に状況が落ち着いたら、速やかに報告書を提出します。ヒヤリ・ハットがあった場合も同様に怠ることなく提出します。
• 医療安全管理対策委員会を中心に調査ならびに対応策の策定を行い、再発防止を図ります。

患者様との情報共有に関する基本指針

• 医療安全管理の基本指針は院内に掲示し、患者様にも理解と協力を求めるものとします。当院のホームページにも記載します。
• 医療安全管理対策委員会は提言された対応や対策の内容によっては、院内掲示し患者様にも注意喚起と協力を求めるものにします。

患者様からの相談に関する基本指針

• 患者様からの相談は各職員が誰でも受けて真摯に対応します。すぐに対応が難しい場合は上司に報告し対応や対策を検討します。
• 患者様が相談しやすいように外来待合室および病棟食堂に相談箱を設置します。相談･苦情等の窓口である医療相談室長（精神保健福祉士）がその開封にあたり、相談内容に応じて各部門はその対応や対策に協力します。

その他の医療安全推進に必要な基本指針

• 医療安全は病院全体で取り組むものとします。
• 医療安全をより高めるために、他の各委員会と調査協力を惜しみません。
• 医療安全マニュアルは適宜に見直しや改訂を行い、情報の共有化と医療の安全性の向上に努めます。

院内感染対策に関する基本的な考え方

北リアス病院は院内感染を防ぎ、安全で安心な医療を提供するために、全職員が患者様やその家族に理解と協力を得ながら、また広域な対策が必要な場合は外部の医療機関、医師会、保健所などと連携しながら、感染の発生と拡大防止に努めます。

院内感染対策のための委員会

• 病院長を委員長とし、各所属長を委員とする院内感染防止対策委員会を設置し、院内感染対策の病院全体に関わる方針を決定します。
• 院内感染防止対策委員会は院内感染防止対策部会を設置し、各部門に部会を配置し院内感染対策の実践的な活動をします。

院内感染対策のための従業員に対する研修に関する基本方針

• 院内感染防止対策委員会および部会は、年2回以上の院内研修会を全職員を対象に開催し、院内感染防止対策の徹底と、継続的な自己研鑽に努めます。
• 院内感染防止対策委員会は積極的に医療安全に関する院外研修に職員を派遣します。派遣された者は院内研修により全職員への周知します。

感染症の発生状況の報告に関する基本方針

• 各部門に配置された院内感染防止対策部会員は、感染症が発生した場合は感染症発症届けを作成し、院内感染防止対策部会で分析して院内感染防止対策委員会に報告します。
• 院内感染防止対策部会は感染レポートなどを通じて、院内感染防止対策委員会に定期的な報告をします。
• 届けが必要な感染症事例は感染症法などに基づき、担当医師より保健所に報告します。

院内感染発生時の対応に関する基本指針

• 院内感染症の発生時には速やかに、院内感染防止対策部会および委員会を開催し、緊急対策と再発防止策を検討し実施します。
• 新感染症などについては事前に対応策を策定し、保健所や地域の医療機関などと連携を図りながら発生に備えます。

患者等に対する当該指針の閲覧に関する基本方針

• 院内感染対策の基本指針は院内に掲示し、患者様にも理解と協力を求めるものとします。
• 当院のホームページにも記載します。

その他の院内感染対策の推進に必要な基本指針

• 院内感染対策の推進のために院内感染防止対策マニュアルを作成し、全職員への周知を図ります。
• 職員はマニュアルに基づいて感染対策を実施します。
• マニュアルは最新の有効な感染対策を取り入れて、適宜に見直しや改訂を行います。

次世代育成支援対策推進法に基づく行動計画

当法人は、次世代育成支援対策推進法に基づき、次のとおり一般事業主行動計画を策定し取り組みます。

1.計画期間

• 令和7年4月1日～令和12年3月31日

2.目標および行動計画の内容

目標① 所定外労働を削減する

• ワークライフデザインを念頭に、労働者の負担軽減を図るため、労働衛生委員会が中心となって労働環境を点検・検討し労働が長時間に及ばないよう工夫します
• 管理者と産業医双方の連携を密にし、必要に応じて従業員の面接指導を行うなど健康管理に留意します

目標② 年次有給休暇の取得を促進する

• 年次有給休暇の取得率の向上を図るため、各部署において勤務割当表を作成し、本人希望の年次有給休暇を促すほか、取得率の低調な部署に働きかけを行います。

地域型 認知症疾患医療センターについて

認知症に関する専門の医療相談や認知症の鑑別診断とそれに基づく治療方針の立案、認知症の周辺症状や身体合併症等にも対応･支援いたします。

また、各近隣市町村の認知症初期集中支援チームや、他医療機関、施設･事業所･行政等の関係機関と連携し、認知症の患者様に対する医療･介護･福祉全般にわたってサポートいたします。

北リアス病院では平成２８年４月から岩手県の指定を受け、地域連携室内に地域型認知症疾患医 療センターを設置し運営開始いたしました。

◎ 相談窓口

• 月曜～金曜 （祝祭日休み）
• TEL 0194-75-3858（直通）
• 受付時間 9：00～16：00

>>認知症疾患医療センターについてのパンフレットをご覧頂けます

1.当院での利用

• 患者様に提供する医療サービス
• 医療保険事務
• 入退院等の病棟管理
• 会計・経理
• 医療事故等の報告
• 院内医療実習への協力
• 医療の質の向上を目的とした院内症例研究
• 患者様、ご家族等への病状説明
• その他、患者様に係る管理運営業務

２．院外への情報提供としての利用

• 他の病院、診療所、助産院、薬局、訪問看護ステーション、介護サービス事業者、関連施設等との連携
• 他の医療機関等からの照会への回答 患者様の診療等のため、外部の医師等の意見・助言を求める場合
• 検体検査業務等の業務委託、その他の業務委託
• 医療、介護、労災保険、公費負担医療に関する事務およびその委託
• 公費負担医療費に関する診療費請求のための利用および公費負担医療に関する行政機関等へのレセプトの提出、照会への回答
• 審査支払機関へのレセプトの提出
• 審査支払機関または保険者からの照会への回答
• 企業等から委託を受けた健康診断に係る、企業等へのその結果通知
• 医師賠償責任保険等に係る、医療に関する専門の団体や保険会社等への相談または届出等
• その他、患者様への医療保険事務に関する利用

３．その他の利用

• 医療・介護サービスや業務の維持・改善のための基礎資料
• 外部監査機関への情報提供
• 国の機関若しくは地方公共団体またはその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合

上記のうち、他の医療機関等への情報提供について同意しがたい事項がある場合には、その旨を窓口までお申し出下さい。 尚、お申し出がないものについては、同意していただいたものとして取り扱わせていただきますが、これらのお申し出は、後からいつでも撤回、変更等をすることができます。

※ご不明な点がありましたら、来院の際にお尋ね下さい。担当者より説明させていただきます。

女性活躍推進法に基づく行動計画

当法人は、女性活躍推進法に基づき、次のとおり一般事業主行動計画を策定し取り組みます。

1.計画期間

• 令和4年4月1日～令和9年3月31日 （5年間）

2.目標および行動計画の内容

目標：女性労働者の平均勤続年数を現在の14年より1年以上伸ばす

• 令和4年4月～ リフレッシュするための年次有給休暇の取得推進を図るとともに、低価格で利用できる法人所有の保養施設の積極的な活用を促進します。
• 令和8年4月～ リフレッシュ休暇を新設し、勤続15年を迎える年にリフレッシュ休暇として連続した7日間の休暇を取得出来るよう取り組みます。

当院は保険医療機関の指定を受けている病院です

１．基本診療に関する基準

• 当院は、厚生大臣が定める基本診療料の施設基準による看護を行っている保険医療機関です。
• 当院は、同基準のうち精神病棟入院基本料･精神科病棟入院料（１５対１）、継続的に賃上げに係る取り組みを実施している保険医療機関の基準、看護補助加算２（５０対１）、 看護配置加算、夜間看護体制加算、看護補助体制充実加算(看護補助加算の注４)１、 精神科地域移行実施加算、精神科身体合併症管理加算、精神科慢性身体合併症管理加算、精神科救急搬送患者地域連携受入加算、 地域支援・医薬品供給対応体制加算１の施設基準を、東北厚生局へ届け出ています。

看護職員は下表の人員が勤務しています。

• 看護職員の負担の軽減及び処遇の改善に関する取り組み事項業務量の調整・他職種での業務分担・看護補助者の配置・夜勤負担の軽減・産休、育児休暇等の取得の推進などに取り組んでいます。

２．保険医療機関の従業員以外の者による看護（付添看護）に関する事項

当院は基本診療料の施設基準に定める看護を行う保険医療機関であるため、患者の負担による付添看護は認められていません。

３．特掲診療料及び入院時食事療養費の届出に関する事項

特掲診療料の施設基準によりこころの連携指導料（Ⅱ）、精神科退院時共同指導料1及び2、 療養生活継続支援加算（通院・在宅精神療法)、認知療法・認知行動療法1、精神科作業療法、 精神科デイ・ケア（大規模なもの)、医療保護入院等診療料、入院ベースアップ評価料28、 ＣＴ撮影及びＭＲＩ撮影（16列マルチスライスCT）、外来･在宅ベースアップ評価料（Ⅰ）の 施設基準を東北厚生局へ届け出ています。

入院食事療養費の施設基準は入院時食事療養費（Ⅰ）の届け出を行っており、管理栄養士によって 管理された食事を適時（夕食については午後６時以降）・適温で提供しています。

４．医療観察法による施設基準に関する事項

心神喪失等の状態で重大な他害行為を行った者の医療及び観察等に関する法律に定める 通院対象者通院医学管理料、医療観察精神科デイ・ケア（大規模なもの）、 医療観察精神科作業療法の施設基準を東北厚生局へ届け出ています。

５．入院食事療養費負担額

• 一定所得者以上又は一般・550円／１食につき（経過措置対象者は260円）
• 後期高齢者・高齢者適用区分Ⅱ又は減額認定者（90日以内の入院）・270円／１食につき
• 後期高齢者・高齢者適用区分Ⅱ又は減額認定者（90日超の入院）・220円／１食につき
• 後期高齢者・高齢者適用区分Ⅰ・130円／１食につき。

６．保険外負担に関する事項

当院では、以下の項目について、その使用量・利用回数に応じた実費の負担をお願いしております。

• 入院セットレンタル
• 入院患者預り金管理及び、日用品等購入などの医療外代行業務
• 洗濯代（入院預り金管理契約者のみ）
• おむつ代・ふきとりタオル代
• 理髪料
• エンゼルケア（死体処置料）
• 各種文書料料金の詳細は別表参照
• 領収書・請求書再発行代
• 診察券再発行代
• 往診に係る交通費代
• 予防接種代
• 医師面談料
• 個人情報に関する開示請求に関わるもの

※保険外負担料金の詳細はこちら >>保険適用外負担一覧表 参照

なお、衛生材料等の治療（看護）行為及びそれに密接に関連した「サービス」や「物」 についての費用の徴収や、「施設管理費」等の曖昧な名目での費用の徴収は一切認められていません。

「個別診療報酬の算定項目の分かる明細書」の発行について

当院では、医療の透明化や患者への情報提供を積極的に推進していく観点から、平成30年4月1日より、領収証の発行の際に、個別の診療報酬の算定項目の分かる明細書を無料で発行することと致しました。また、公費負担医療の受給者で医療費の自己負担のない方についても、平成30年4月1日より、明細書を無料で発行することと致しました。なお、明細書には、使用した薬剤の名称や行われた検査の名称が記載されるものですので、その点、御理解いただき、ご家族の方が代理で会計を行う場合のその代理の方への発行も含めて、明細書の発行を希望されない方は、会計窓口にてその旨お申し出下さい。

当院では看護職員の負担の軽減および処遇の改善に資することを目的とする計画を策定し、これに基づき以下の取り組みを実施しております。患者様、ご家族の皆さまにもご理解とご協力を賜りますようお願い申し上げます。

看護職員の負担軽減および処遇改善について

• 多職種との業務分担を行い、看護職員の負担軽減をします
• 看護補助者を配置し看護職員の負担を軽減します
• 看護補助業務の5 割以上が療養上のお世話です
• 看護補助者の夜間配置を実施します
• 夜勤に、看護補助者を配置することで看護業務の負担を軽減します
• 2交代勤務を継続することで休日を確保します
• 勤務終了時刻と勤務開始時刻の間が11 時間以上を確保します
• 夜勤の連続回数が2 回以下とします
• 看護補助者比率は5 割以上です

1.基本指針

北リアス病院 で人生の最終段階を迎える患者が、その人らしい最期を迎えられるよう、厚生労働省「人生の最終段階における医療・ケアの決定プロセスに関するガイドライン」等の内容を踏まえ、多職種から構成される医療・ケアチームで、患者とその家族等に対し適切な説明と話し合いを行い、患者本人の意思決定を尊重し、医療・ケアを提供することに努める。

２．人生の最終段階における具体的な医療・ケアの方針決定支援

①患者本人の意思が確認出来る場合

・患者本人による意思決定を基本とし、家族（もしくは主たる介護者）も関与しながら、厚生労働省の「人生の最終段階における医療・ケアの決定プロセスにおけるガイドライン」を参考に、医療・ケアチームが協力し、医療・ケアの方針を決定する。決定内容は診療録に分かりやすく記録する。
・時間の経過、心身の状態変化、医学的評価の変更、患者や家族を取り巻く環境の変化等により、意思は変化することがあるため、医療・ケアチームは、患者が自らの意思をその都度示し、伝えることが出来るように支援する。患者が自らの意思を伝える事が出来なくなる可能性もあるため、その時の対応についても予め家族等を含めて話し合いを行う。

②患者本人の意思が確認出来ない場合

・家族等が患者本人の意思を推定出来る場合には、その推定意思を尊重し、患者にとっての最善である医療・ケアの方針を医療・ケアチームとともに慎重に検討し、決定する。
・家族等が患者本人の意思を推定出来ない場合には、本人にとって何が最善であるかについて、家族等と医療・ケアチームにより十分に話し合い、決定する。
・家族等がいない場合、または家族等が判断を医療・ケアチームに委ねる場合は、患者にとって最善と思われる医療・ケアの方針を医療・ケアチームが慎重に検討し、決定する。
・これらの決定が困難な場合、医療・ケアチームの申し入れにより、必要と判断される場合は病院会議で、その方針を審議する。

３．認知症等で自らが意思決定をすることが困難な患者の意思決定支援

障害者や認知症等で、自らが意思決定をすることが困難な場合は、厚生労働省の作成した「認知症の人の日常生活・社会生活のおける意思決定ガイドライン」を参考に、出来る限り患者本人の意思を尊重し反映した意思決定を、家族及び関係者、医療・ケアチームやソーシャルワーカー等が関与して支援する。

４．身寄りが無い患者の意思決定支援

身寄りが無い患者における医療・ケアの方針についての決定プロセスは、本人の判断能力の程度や入院費用等の資力の有無、信頼できる関係者の有無等により状況が異なるため、介護・福祉サービスや行政の関わり等を利用して、患者本人の意思を尊重しつつ厚生労働省の「身寄りがない人の入院及び医療に係る、意思決定が困難な人への支援に関するガイドライン」を参考に、その決定を支援する。

当院では後発医薬品(ジェネリック医薬品）を積極的に採用・ 使用しております。
医薬品の供給状況によっては、投与する薬剤を変更する場合がありますが、その場合には十分に説明させていただきますのでご理解とご協力をお願いします。
ご不明な点がございましたら、主治医または薬剤師にお尋ねください。